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食品用語集 は行

食品用語集 は行

パルスイート

味の素が製造している人工甘味料で中身はアスパルテームである。
※アスパルテーム

ヒアルロン酸

ヒアルロン酸は、眼の硝子体成分として発見された高分子多糖であり、粘性が高く、動物の結合組織の成分である。皮膚、腱、筋肉、軟骨、脳、血管などの組織中にも広範に分布している。

生体内では細胞接着や細胞の移動などを制御していることが知られている。加齢とともに減少することから関節炎などに対する効果、美肌効果などが期待されている。

「関節痛を和らげる」「美肌効果がある」といわれ、外用で口腔粘膜の炎症の治療に、眼内注射で白内障治療の補助剤として、関節内投与で骨関節炎の治療に有効性が示唆されている。

BHA(ブチルヒドロキシアニソール)

ブチルヒドロキシアニソール(Butylated hydroxyanisole、しばしばBHAと略される)とは、主に酸化防止剤として食品に用いられる化学物質である。ただし名古屋市立大学の伊東信行教授ら研究グループによって発ガン性が確認されている。なお乳ガンの細胞を用いた実験により環境ホルモンではないかという疑いも出ている。 IARC発がん性リスク一覧ではヒトに対する発癌性が疑われるGroup2Bになっている。

日本での取り扱い

名古屋市立大学の研究グループによって発ガン性が確認されたが、日本が諸外国からの圧力に屈したため全面使用禁止にはなっていない。発ガン性が公となった1981年当時、食品衛生調査会からの意見具申を受け厚生省が使用禁止に動き、施行期日を1982年2月1日とする規制告示に至ったが、1982年1月31日、アメリカやイギリス、カナダ等西欧諸国からの圧力に屈する形で使用禁止措置を一時延期したという経緯がある[3]。結果、「食品への使用を全面的に禁止する」とした当初の規制内容から、最終的にブチルヒドロキシアニソールが完全に除去されることを条件としてパーム油への使用のみを認める部分的な規制内容に変更された。煮干しの酸化防止剤として使用されていた。

脚注

1.^ “BHA and BHT”. 2009年11月20日閲覧。
2.^ “SciFinder — Experimental properties for 121-00-6”. 2009年11月20日閲覧。
3.^ ブチルヒドロキシンアニソール(BHA)の使用制限に係る告示の施行期日の延期に関する質問主意書http://www.shugiin.go.jp/itdb_shitsumona.nsf/html/shitsumon/a098005.htm

BHT(ジブチルヒドロキシトルエン)

ジブチルヒドロキシトルエン (dibutylhydroxytoluene)、別名ブチル化ヒドロキシトルエン (butylated hydroxytoluene)、略称 BHT は有機化合物の一種である。脂溶性のフェノール類であり、主に抗酸化剤として食品添加物として用いられる(E番号 E321)。また化粧品・ボディソープ・医薬品・ジェット燃料・ゴム・石油製品にも使われ、さらにエンバーミング剤としても使われる。

性質

パラクレゾールをイソブチレンでアルキル化することによって製造される。ジブチルヒドロキシトルエンはビタミンEの合成類似物質として作用し、主として有機化合物が空気中の酸素によって酸化される「自動酸化」を止める働きを持つとされる。この自動酸化は自触媒反応であるが、ジブチルヒドロキシトルエンは水素原子を供与することによってペルオキシラジカルをヒドロペルオキシドに変換し、反応過程を終了させる。これは以下のような一般式によって表される。

R−O−O• + ArOH → R−O−O−H + ArO•
R−O−O• + ArOH → 非ラジカル性の化学種
ここでRはアルキルまたはアリールを示し、ArOHはジブチルヒドロキシトルエンもしくは類似のフェノール性抗酸化剤を示す。ジブチルヒドロキシトルエン1分子は、それぞれ2個のペルオキシラジカルと反応する[1]。

化学工業においては、爆発性を持つ有機過酸化物の生成を抑える目的で、テトラヒドロフランやジエチルエーテルに添加される。

食品への利用

1947年に特許が取得され、1954年にアメリカ食品医薬品局 (FDA) によって食品添加物・保存料としての使用が認可された。ジブチルヒドロキシトルエンはフリーラジカルと反応し、食品が酸化されるのを遅らせることによって、色・におい・味が変化するのを防ぐ[2]。シリアルやチューイングガム、また油脂を多く含む食品、例えばポテトチップやショートニングにみられる[3][4]。

安全性

発ガン性は確認されていないものの変異原性は認められており、さらに催奇形性の疑いがあるために食品に対するジブチルヒドロキシトルエンの使用は問題があるのではないかという指摘がある。日本(1958年)、ルーマニア、スウェーデン、オーストラリアでは食品への使用が禁止されている[要出典]。アメリカ合衆国では乳幼児用食品への使用が禁止されている。ジブチルヒドロキシトルエンの使用を自主的に取りやめている食品会社もある。一方で、カプセル剤の形で健康食品(サプリメント)として販売もされている。合成保存料へ社会的関心が高まったため、ジブチルヒドロキシトルエンに関しては広く研究が行われた。ジブチルヒドロキシトルエンは1970年代にはほぼ食品に使用されなくなり、ブチルヒドロキシアニソールが代用されるようになったが、こちらについての研究はジブチルヒドロキシトルエンほどは行われていない。

参考文献

1.^ Burton, G. W.; Ingold, K. U. (1981). "Autoxidation of Biological molecules. 1. Antioxidant activity of vitamin E and related chain-breaking phenolic antioxidants in vitro." J. Am. Chem. Soc. 103: 6472–6477. doi:10.1021/ja00411a035.
2.^ Fujisawa, S.; Kadomab, Y.; Yokoe, I. (2004). "Radical-scavenging activity of butylated hydroxytoluene (BHT) and its metabolites." Chem. Phys. Lipids 130: 189–195. doi:10.1016/j.chemphyslip.2004.03.005.
3.^ All Natural Me (2007年). “BHT ~ Should It Be In Food?”. All Natural Me . 2007年11月27日閲覧。
4.^ Center for Science in the Public Interest (2007年). “Food Additives - CSPI's Food Safety”. CSPI . 2007年11月27日閲覧。

Bt毒素

Bt毒素はパチルス・チューリンギエンシスというバクテリアが作り出すタンパク質で、ある種の昆虫に対して殺虫性を示す。Cry1AC、Cry1Ab、Cry9C等複数の種類があり、対象となる昆虫や化学的な性質はそれぞれ異なっている。バクテリアからBt毒素の遺伝子を取り出して組み込むことにとり、自身の細胞中で殺虫成分を生成する作物を作り出すことができ、ジャガイモやトウモロコシ、綿などに、Bt毒素遺伝子を組み込んだ品種もある。
(遺伝子組換え食品)

プルラナーゼ(遺伝子組換え生物由来の酵素)

遺伝子組み換えしたバクテリア由来の遺伝子組み換え酵素。
用途はスターチを単糖に変える。

プロテアーゼ(遺伝子組換え生物由来の酵素)

遺伝子組み換えしたバクテリア由来の遺伝子組み換え酵素。
用途はパンの生地の強化。

β-グルカナーゼ(遺伝子組換え生物由来の酵素)

遺伝子組み換えしたバクテリア由来の酵素。
用途はビールの濾過を補助する。

ペクチンエステラーゼ(遺伝子組換え生物由来の酵素)

遺伝子組換えされた真菌に由来する酵素。

用途

フルーツジュースの透明度を増長させる為。

(遺伝子組換え)

ブリリアントブルーFCF

ブリリアントブルーFCF (Brilliant Blue FCF) は、青色に着色することのできる着色料。食用タール色素に分類される合成着色料である。通称青色1号(あおいろいちごう)。常温では金属光沢のある赤紫色の粒状の固体で、無臭である。分子式はC37H34N2Na2O9S3、分子量792.86。CAS登録番号 : 3844-45-9、INS番号 : 133。

工業的には、ベンズアルデヒドスルホン酸とエチルベンジルアニリンスルホン酸を反応させたものを酸化させることによって作り出す。

主に食品添加物や工業製品の着色用途として使用される。旧厚生省は天然に存在しない添加物に分類している[1]。EUでは食品添加物(E番号:E133)として認可されているが、ベルギー、フランス、ドイツ、スェーデン、オーストリアは国として禁止している。[2][3]。またアメリカではFederal Food, Drug, and Cosmetic Act(FD&C法)[4]に基づき、"FD&C Blue No. 1"として食品(医薬品または化粧品)添加物として認可されている[5]

FAO/WHO合同食品添加物専門家委員会 (JECFA) の毒性試験では短期毒性、長期毒性および発がん性は確認されていない[6]。国際癌研究機関 (IARC) の発がん性リスク評価においても発がん性が確認できていない(Group 3)。

そのため、日本、EU(ベルギー、フランス、ドイツ、スェーデン、オーストリアを除く)や米国を始め、多くの国で使用が認められている。菓子などの食品やジュースを青色に着色する場合に使用されることがある。食品の着色の際には約0.01%の比率で混合するが、ヨーロッパ諸国の一部ではEU法を部分的に批准していないために食品への使用が禁止されている[7]。あるいは、国際がん研究機関 (IARC) の発がん性リスクではグループ3(発がん性が分類できない)に分類されており、グループ2Bに分類され、ヒトに対する発癌性が疑われるコーヒー酸を含有する コーヒーよりもリスクは低い[8]。

ある報告によれば、青色1号には脊髄損傷に起因する炎症を抑える効果があるという。ラットを用いた調査によれば、青色1号を投与されたグループは、投与されなかったグループよりも脊髄の回復が著しく早かったという。前述の通り副作用の危険性が少ないとされるため、これは「新たな治療法」にもなりえるというが、副作用として、目や皮膚など細胞全体が真っ青に染まってしまうとのことだ。[9]。

脚注

1.^ 厚生省「表5 食品添加物の年齢別摂取量」 マーケットバスケット方式による年齢層別食品添加物の一日摂取量の調査 (平成12年12月14日 厚生省) (日本食品化学研究振興財団)
2.^ Current EU approved additives and their E Numbers,the Food Standard Agency, UK
3.^ 多くのアゾ色素が2008年のEUの法律改正(REGULATION (EC) No 1333/2008)で認可除外を受けているが、ブリリアントブルーFCFは認可は継続されている
4.^ Federal Food, Drug, and Cosmetic ActCHAPTER VII,SUBCHAPTER B--COLORS
5.^ Summary of Color Additives Listed for Use in the United States in Food, Drugs, Cosmetics, and Medical Devices,Center for Food Safety & Applied Nutrition,FDA 。
6.^ BRILLIANT BLUE FCF, JECFA
7.^ Food Additives in the European Union, Department of Food Biosciences, the University of Reading, UK。
8.^ IARC Monographs on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans、IARC
9.^ [1]、PNAS

外部リンク・出展・参考

青色1号(横浜市衛生研究所 - 食品衛生情報)
青色1号(三栄源エフ・エフ・アイ株式会社)
wikipedia

食品用語集

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